アメリカの歴史・1

アメリカ合衆国　（英語での正式名称は、United States of America）

イギリスの北米植民地が1776年7月4日に独立を宣言して成立した連邦国家。連邦共和国。

通称は、United States　　略称は、U.S. または USA
口語では、America または The States

日本語訳では、より正確な訳であるとして「アメリカ合州国」や「連邦政府」という呼称もある。他に「アメリカ合衆国連邦」と呼ばれることもある。

現在の大陸名の由来ともなるイタリアの探検家アメリゴ・ヴェスプッチの主張を元に新たな大陸とされた。その後、ドイツの地図製作者マルティーン・ヴァルトゼーミュラーがアメリカ大陸と命名。その名が定着していった。

州の数は、現在は50州からなる。
国土は、北アメリカ大陸中央部の大西洋と太平洋に挟まれた本土（48州と連邦政府直轄地である首都ワシントンD.C.）、大陸北西部のアラスカとアリューシャン列島（アラスカ州）、太平洋のハワイ諸島（ハワイ州）。
本国の他に、プエルトリコやグアム島などの海外領土を領有する。

植民地時代以前

北アメリカ大陸に最初に住んだ人々はアジア系のモンゴロイドである。彼らインディアンは氷河期であったおよそ3万年前から1万年前にかけて、凍結したベーリング海などを渡ってシベリアからアラスカを経由して広大な南北アメリカ大陸各地に分散していった。こうした人々インディアンは母系社会による独自の文化を育んだが、広大な土地に比べれば、人口はごくわずかであった。インディアンによる統一したアイデンティティは発生せず、部族それぞれが独自の国家を形成する形で分散した。

アメリカ	世界

	1467年（応仁元年）　応仁の乱（戦国時代突入）
1492年　イタリア（ジェノヴァ）人のクリストファー・コロンブスが、現在の西インド諸島にたどり着く。クリストファー・コロンブスはスペイン女王イサベル1世の承諾を受け、大西洋周りによるアジア諸国の「発見」を志したが現在の西インド諸島にたどり着いた。これに引き続き、イギリス人ジョン・カボットが北米大陸の東海岸を探検し英国がこれを領有（ニューイングランド植民地）、フランス人ジャック・カルティエがセントローレンス川を遡ってこれをフランスが領有化（カナダ植民地）するなど、西欧人による南北アメリカ大陸の探検と開拓、インディアンに対する領土略奪と虐殺がはじまった。
植民地化は、主にイギリス人とフランス人２つの民族によって行われた。ヴァージニアやカロライナにはイギリス人（ニューイングランド）が、ルイジアナにはフランス人（フレンチルイジアナ）が、ニューヨークやニュージャージーにはオランダ人（ニューネーデルラント）が、デラウェアにはスウェーデン人（ニュースウェーデン）が、フロリダにはスペイン人（ヌエバ・エスパーニャ）が、それぞれ思い思いに現在のアメリカの範囲に植民地を築いた。
	1603年（慶長8年）　江戸幕府創設
1620年　ピューリタン（清教徒）による移民（メイフラワー号）をきっかけとして、新天地を求めた新教徒が相次いで入植。彼らは先発のカトリックやインディアンと敵対しながら勢力を伸ばし、1620年の移民は現在でもアメリカの新教徒の間で偉業として称えられているが、インディアンたちからは民族虐殺の始まりとなる。	1618年～1648年　三十年戦争前世紀以前より始まった宗教改革で旧教同盟と新教同盟の対立から来る戦争。ボヘミアにおけるプロテスタントの反乱をきっかけに勃発し、神聖ローマ帝国を舞台として戦われた国際的な大戦争。
植民地で砂糖、コーヒー、綿花、タバコなどの農作物を農園で作り出すが、労働者の不足に悩まされた西欧人はインディアンを奴隷化。またこれと同じ時期にアフリカ大陸の大西洋沿岸にも進出し、現地のアフリカ諸部族の黒人有力者から黒人を買い取り、南北アメリカ大陸に輸出をする。（植民地時代の奴隷需要はカリブ海地域および中南米が圧倒的であり、北米への奴隷輸出は多くない）	1655年～1661年　北方戦争スウェーデンとその他の国々、ポーランド・リトアニア連合、モスクワ国家、ブランデンブルク＝プロイセン、神聖ローマ帝国、デンマークとの戦争を一纏めにしたもの。 1655年～1660年　ポーランド・スウェーデン戦争（大洪水時代）ポーランド・リトアニア共和国を戦場とした一連の戦争スウェーデンによるポーランド・リトアニア共和国への侵入と占領を指している
	1689年～1815年第2次百年戦争アメリカの独立・フランス革命・ナポレオン帝国を背景にイギリスとフランスの間で繰り広げられた一連の戦争の総称
17世紀から18世紀にかけて、英仏がヨーロッパにおいて戦争が起きる度に、イギリスからの植民団が建設したニューイングランド植民地と、フランスからの植民団が建設したカナダとが対立。植民地でも戦争が起こる。一連の北米植民地戦争は1700年のスペイン継承戦争によって端を発し、七年戦争・フレンチ・インディアン戦争によって英国が勝利する1763年まで続いた。この戦争中にイギリスは次々とフランス・スペインの植民地を獲得、また南部に広がるスペイン植民地への奴隷専売権を得た。こうしてイギリスは北米大陸の大西洋沿岸をほぼ全て手中に収め、イギリス海上帝国（大英帝国）の礎を築き上げた。（インディアンたちは英仏どちらにつくかを選択させられ、代理戦争を引き受けさせられた。そしてどちらが勝っても彼らの領土は没収され、部族は散り散りにさせられた。）	1701年～1714年スペイン継承戦争 / アン女王戦争オーストリアがスペイン領ミラノ奪還を目指してオイゲン公率いる軍を北イタリアに進撃させたことで始まる。スペイン王位の継承者を巡ってヨーロッパ諸国間、北アメリカ大陸で行われた戦争。
北米東海岸を一手に握ったイギリスは、先住民インディアンを駆逐して領土を西へ拡大した。この段階で13州の植民地を建設し、州によっては白人の人口がインディアンを上回る地域が生まれた。	1707年グレートブリテン連合王国成立（イングランド王国（ウェールズを含む）とスコットランド王国の合同により成立した王国）
18世紀に入ると、寒冷のため農業に向いていなかった北東部で醸造、造船、運輸などの産業が発達し、英国本国の経済を圧迫するようになる。元々、新教徒が多数派を占める植民地とイギリス国教会の本国は軋轢があり、この頃には精神的に本国と分離しており、経済的にも自立できる力を持っていた。イギリスはかねてから「羊毛品法」や「鉄法」によって植民地での工業発展を妨げ、英国以外との独自貿易を禁じてきたが、ここでさらに重商主義政策を敷くことでさらに植民地を圧迫した。	1740年12月16日　オーストリア継承戦争神聖ローマ帝国の継承問題を発端に（プロイセンが2万の軍勢でオーストリア領シュレジェンを急襲）、ヨーロッパの主要国を巻き込んだ戦争。カナダやインドで英仏間の戦争にも発展した。 1748年　アーヘンの和約によって終結。
1755年～1763年　フレンチ・インディアン戦争欧州での七年戦争に呼応して英仏間で争われた北米大陸での植民地戦争。インディアンと同盟を結んだフランス軍を相手にイギリス人が戦った。イギリス政府は七年戦争でフランスから北アメリカを守り抜いたことで、それに要した費用を払うためにアメリカの住人に課税することを決める。	1756年8月29日～1763年2月15日　七年戦争プロイセン及びそれを支援するイギリスと、オーストリア・ロシア・フランスなどのヨーロッパ諸国との間で行われた戦争。
1764年4月5日　砂糖法経済不況の只中のイギリスが植民地に課した間接税。これに対する抗議として組織的なイギリス製品のボイコットが起きる。 1764年8月　ボストンの50人の商人がイギリスの贅沢品の購入を停止することに合意。ボストンとニューヨーク双方で、植民地内生産量を上げる動きが起こった。砂糖法は1766年に撤廃。イギリスのものにしろ外国のものにしろ、輸入される糖蜜に掛かる関税を1ガロンあたり1ペンス減額する歳入法に置き換えられた。
1765年　印紙税イギリスがアメリカ植民地に対して課した印紙税を定めた法。七年戦争などをへて財政難に陥っていたイギリスは、植民地への課税によってこれを乗り切ろうとした。これが植民地人の反発をまねき、アメリカ独立戦争への端緒となった。しかし、激しい反対運動を展開したためイギリスは翌年の1766年に撤廃した。
1767年　タウンゼンド諸法茶・ガラス・紙・ペンキ等の物品に対し、北米植民地への輸入関税がかけられた。これは1764年の砂糖法、1765年の印紙法に続き、北米植民地への課税強化を目的としたものである。反対運動が起こり、1770年にタウンゼンド関税も撤廃となった。が、このとき茶に対する税が残されたため、本国の茶は植民地の不満の象徴となった。	1767年（明和4年）～1786年（天明6年）田沼時代老中の田沼意次が幕政を主導していた時代。
1770年3月5日　ボストン虐殺事件マサチューセッツ植民地のボストンでイギリス軍が民間人5人を射殺した事件。植民地の住民はその3年前に成立したタウンゼンド諸法に強い不満を持っており、イギリス軍と植民地の民間人との間の緊張は高まっている中、暴動が起きた。混乱の中でほとんど全員の兵士が群衆に向かって発砲。11名が撃たれそのうち5名が死亡した。後に独立戦争を引き起こすきっかけともなった事件の一つ。
1773年5月　茶法イギリス議会で成立した法律で、北アメリカの13植民地に対し、東インド会社が通常の関税なしに紅茶を売ることを認めたもの。東インド会社による独占的な紅茶輸出を目論んだのである。この結果、植民地の商人や密貿易業者が取り扱う紅茶よりも安い価格で供給することが可能になった。しかし、多くの植民地人が密貿易から生活の糧を得ていた為、植民地における紅茶の広範なボイコットにつながり、事態は裏目に出た。アメリカ独立戦争の多くの原因の一つ
1773年12月16日　ボストン茶会事件アメリカ・マサチューセッツ州ボストンで、イギリス本国議会の植民地政策に憤慨した植民地人の組織が、アメリカ・インディアンに扮装して、港に停泊中のイギリス船に侵入、イギリス東インド会社の船荷の紅茶箱をボストン湾に投棄した事件。 1773年の茶法によって東インド会社の茶が安く植民地に流入することになると植民地商人の怒りは頂点に達し、入港した船の茶を暴徒が港に投棄するという事件に発展した。茶会事件に衝撃を受けたイギリスはボストン港を閉鎖、住民に対して強硬な姿勢を示した。アメリカ独立戦争の原因の一つになる。
1774年9月5日～10月26日　第1次大陸会議イギリス本国の高圧的な植民地経営に対して北アメリカ13州の自治意識が高まり、1774年から開催された各植民地代表による会議。当時最新かつ最小の植民地であり、インディアンとの抗争が燻っていたのを収めるためにイギリスの援助を求めていたジョージア植民地だけは代表を送らなかった。
1775年～1783年　アメリカ独立戦争植民地の自治権を求めてイギリスに対して反抗、1775年4月、イギリスの駐屯兵と住民有志による民兵が衝突（レキシントン・コンコードの戦い）し、アメリカ独立戦争へと突入していく。イギリスは、植民地の者達はイギリス本国の住民が持つもの同じ歴史的な権利と義務の下に、イギリス王室に忠実な臣民であると考えていた。アメリカ植民地の者達にとって税金が高いことが問題ではなく、植民地の代表がイギリスの議会で発言する権利がないまま、新税についても植民地に何の前もっての相談も無かったことが問題だった。「代表なくして課税なし」という言葉が多くのアメリカ人社会で囁かれるようになる。	1775年～1783年　アメリカ独立戦争におけるドイツ諸邦アメリカのイギリス植民地で反乱が起こったとき、イギリスはアメリカ植民地人の反乱を鎮めるために、ドイツの幾つかの領邦とイギリス軍を助ける兵士を借りる契約をした。ドイツ人は一般にこの戦争において、ドイツ兵が従軍できることに大きな誇りを持っていたと言われる。ドイツ民族は米英両軍に関わりを持った。その多くはイギリスの同盟国として参戦した。反乱を起こしたアメリカのパトリオット（愛国者）を助けるために大西洋を渡ったドイツ人もいたが、パトリオットに就いたドイツ人の大半は既に植民地人としてアメリカにいた者達だった。
1775年～1776年　カナダ侵攻作戦新設間もない大陸軍の主導によって行われた最初の作戦行動。作戦の目的はイギリス領ケベックを軍事支配し、フランス語を話すカナダ人に13植民地の側で革命に加わるよう説得することだった。イギリス軍は1776年5 月にケベック地方を補強するために、ジョン・バーゴイン将軍とドイツ人傭兵を含む数千名の援軍を派遣。
1775年4月19日　レキシントン・コンコードの戦いアメリカ独立戦争の始まる契機となった英米間の戦闘。イギリス軍が、ボストン北西に位置するコンコードにあったアメリカ植民地民兵部隊の武器庫の接収作戦を実施した。それに反発すべく動いた植民地民兵隊と武力衝突、レキシントンとコンコードにてイギリス軍と民兵隊の激しい戦闘が行われ、植民地軍はイギリス軍を撃破した。規模は小さいながらアメリカ独立戦争の緒戦を飾るものとなった。
1775年5月10日～1781年3月1日　第2次大陸会議アメリカ13植民地の代表による会議。会議が開かれる前に、レキシントン・コンコードの戦いによってアメリカ独立戦争の火ぶたは切られていた為、会議は、遙かに強力な敵との戦争に直面して、軍事同盟の意志決定主体とならざるを得なかった。
1775年6月14日　英国軍に対抗するために植民地軍（大陸軍）が結成され、ジョージ・ワシントン将軍が次の日に総指揮官に任命。 1775年7月6日 13植民地で武器を持って立ち上がることの論拠と必要性を述べる「大義の宣言」を承認。 1775年7月8日和解の試みとして「オリーブの枝請願」が英国王に送られたが、英国王ジョージ3世はその受け取りを拒否した。サイラス・ディーンがフランスに大陸会議の公使として派遣、アメリカの港は航海法を無視して開港された。
1775年4月19日～1776年3月17日　ボストン包囲戦アメリカ独立戦争の開戦直後に大陸軍がボストンを包囲し、イギリス軍の動きを封じ込めた包囲戦。大陸軍を組織化し13植民地の結束を高めるために重要な役割を果たした。 1775年6月17日　バンカーヒルの戦いボストン包囲戦中に起こった大陸軍とイギリス軍の戦闘。
1775年8月イギリス王はアメリカの革命勢力をイギリスに対する反逆者であると宣言した。しかしイギリス政府は次段階、つまり反逆罪の裁判と刑の執行に進むことを躊躇った。アメリカには何万人にも及ぶ王党派がいて、アメリカの地で反逆罪で裁かれる危険性があった。1777年のサラトガでの降伏で、何千ものイギリス兵がアメリカ軍の捕虜となり人質という形になる。このためにアメリカ人捕虜は反逆罪で裁かれることはなくなり、監獄船という問題は残ったものの交戦国の戦闘員の権利に従って扱われることになった。 1782年イギリス議会の立法により、反逆者ではなく戦争捕虜と公式に認められた。戦後、両軍は捕虜を解放した。
1776年7月4日　アメリカ独立宣言大陸会議において、トーマス・ジェファーソンが起草し、プロテスタント的思想を体現して近代民主主義の原点となったアメリカ独立宣言を発表。イギリスは1660年代から囚人の流刑地としてアメリカを利用していたが独立戦争が始まったことにより巨大な流刑地を喪失し刑執行が困難になり、これが新たな流刑植民地としてのオーストラリアの歴史へとも繋がっていく。
1776年8月22日～1776年8月30日　ロングアイランドの戦い現在のニューヨーク市ブルックリンを主戦場にして戦われた、アメリカ独立戦争の主要な戦闘のひとつ。この戦闘で、ジョージ・ワシントン将軍の率いる大陸軍は大敗。これが元でパリ条約の翌年にイギリス軍がニューヨーク市を明け渡すまで、ニューヨーク市とロングアイランドの主要部分はイギリス軍の支配下となった。
1776年12月26日　トレントンの戦いニュージャージー州トレントンで起こったアメリカ大陸軍と主にドイツ人傭兵部隊で構成されるイギリス軍との戦い。デラウェア川の向こうに撤退していたジョージ・ワシントン将軍の率いる大陸軍が、悪天候の中危険を伴う渡河をして、トレントンに駐屯していたドイツ人傭兵部隊にその主力をぶつけることができた。戦闘そのものは短時間で終わり、大陸軍がほとんど損失を受けなかったのに対し、ドイツ人傭兵部隊のほぼ全軍が捕獲された。
1777年1月3日　プリンストンの戦いニュージャージーのプリンストン近くで、大陸軍とイギリス軍との間に行われた戦闘。トレントンの戦いでの勝利に続いて、アッサンピンク・クリーク、プリンストンとわずか10日の間の3度の勝利は、意気消沈していた大陸軍の息を吹き返させた。
1777年8月16日　ベニントンの戦いジョン・スターク将軍とセス・ワーナー大佐に率いられたニューハンプシャーとバーモントの愛国者軍民兵約2,000名が、フリードリッヒ・バウム中佐率いるドイツ人傭兵部隊とカナダ兵、王党派兵およびインディアンの連合軍約1,250名を破った戦い。 1777年9月～10月　サラトガの戦いニューヨーク州サラトガの近くで、大陸軍とイギリス軍の間に行われたハドソン川の支配権を巡る一連の戦い。サラトガの戦いとは、2つの小戦闘の総称。この戦いの結果はジョン・バーゴイン将軍指揮するイギリス軍の降伏につながり、イギリス軍のカナダからの侵攻作戦（サラトガ方面作戦）が終わった。
1778年2月6日　アメリカ合衆国とフランスの同盟条約フランスがアメリカ側に付いて参戦。 1778年2月　アメリカに渡ったプロイセン軍人のシュトイベン男爵が兵士の訓練計画に参加。参謀を養成、火器の比率を改善する戦術マニュアルなどを揃えた。シュトイベンは、アメリカ合衆国建国の父の一人と考えられている。 1778年6月28日　モンマスの戦いニュージャージーのモンマス郡庁舎で、大陸軍とイギリス軍の間で戦われた戦闘。独立戦争中のアメリカ植民地北部では最後の大会戦となった。この戦いは勝敗が付かず、イギリス軍はうまくニューヨーク市まで撤退できた。北部の戦線は手詰まり状態となり、戦略的な焦点は南部に移った。
1779年6月　ブルボン家盟約を更新し、スペインがフランスの同盟国として参戦。
1780年　オランダがアメリカ側に付いて参戦。
1781年　ヨークタウンの戦いバージニア植民地東岸のイギリス軍最終拠点であったヨークタウンにて、米仏連合軍がチャールズ・コーンウォリス率いるイギリス軍約7,000を包囲、降伏させた。この戦いによって、アメリカ独立戦争における植民地軍の勝利は確定し、独立戦争は事実上の終結を見た。
1783年3月10日ケープカナベラル沖で大陸海軍のジョン・バリー船長の指揮する連合船隊が、大陸軍の給与を奪おうとしたHMSシビル以下3隻のイギリス艦船と戦ったのが最後の海戦となる。 1783年9月3日　パリ条約アメリカ独立戦争を終結させた条約の 1つ。アメリカ合衆国とイギリスの間で結ばれた。イギリスがアメリカの独立を承認し、ミシシッピ川より東をアメリカ領とした。アメリカに与したスペインおよびフランスとの間にはヴェルサイユ条約が結ばれた。イギリスはスペインと別の条約を結び、フロリダをスペインに返還した。割譲された地域に住む先住民族は条約交渉の席におらず、アメリカに軍事的な敗北を喫するまで条約のことを認識していなかった。境界と負債の問題は1795年のジェイ条約まで解決されなかった。	1783年　ヴェルサイユ条約イギリスとスペイン・フランスとの間で結ばれた、アメリカ独立戦争の講和条約。イギリスのヘゲモニーは制限されたが、イギリスの世界戦略に影響を及ぼすことも無く、勢力は維持された。逆にフランスは、北米植民地戦争の借りを返すことに成功したが、国家財政は底を突き、困窮を極めた。ブルボン王朝の放漫経営が、国民の不満を募らせ、独立戦争が起爆剤となり、やがてフランス革命を呼び起こすことになった。
1783年11月25日　最後まで残っていたニューヨークのイギリス軍が撤退。
1787年主権在民の共和制、三権（立法・司法・行政）分立、連邦制を基本とするアメリカ合衆国憲法が制定。アメリカ合衆国が誕生。しかし、この憲法に対する批判運動が各州に起こり、憲法容認の連邦派と憲法反対の反連邦派が抗争を繰り返すこととなったが、これが後の政党となる。	1789年7月14日～ 1794年7月27日フランス革命
1789年　新憲法の規定に従って初代大統領にジョージ・ワシントン選任
1794年11月　ジェイ条約アメリカ合衆国とイギリスの間で調印された国際条約。（批准は翌1795年） 1789年に勃発したフランス革命が急進化し、1793年に革命政府がルイ16世を処刑するに至り、イギリスは対仏大同盟を結成して革命へ干渉する姿勢を鮮明にした。一方で、合衆国はフランス革命に対して中立の立場をとり、フランスとの貿易を継続しようとした。この米仏間の貿易をイギリスが妨害しようとしたことから、米英関係が緊張した。両国間の戦争回避にむけ、初代大統領のジョージ・ワシントンは、特使としてジョン・ジェイをイギリスへ派遣し、両国関係の改善を図った。	1792年4月20日～1802年3月25日フランス革命戦争フランス革命政府と、イギリスおよびオーストリアを中心としたヨーロッパ諸国との戦争。 1803年には再び英仏は戦争状態に入り、ヨーロッパ諸国はナポレオン戦争へと突入していく。
1812年6月～1814年12月　米英戦争イギリス及びその植民地であるカナダ及びイギリスと同盟を結んだインディアン諸部族と、アメリカ合衆国との間でおこなわれた戦争。「1812年戦争」「アメリカ＝イギリス戦争」「第二次独立戦争」とも呼ばれる。カナダ、アメリカ東海岸、アメリカ南部、大西洋、エリー湖、オンタリオ湖を主戦場に戦われた。

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アメリカ	世界

	1467年（応仁元年）　応仁の乱（戦国時代突入）
1492年　イタリア（ジェノヴァ）人のクリストファー・コロンブスが、現在の西インド諸島にたどり着く。クリストファー・コロンブスはスペイン女王イサベル1世の承諾を受け、大西洋周りによるアジア諸国の「発見」を志したが現在の西インド諸島にたどり着いた。これに引き続き、イギリス人ジョン・カボットが北米大陸の東海岸を探検し英国がこれを領有（ニューイングランド植民地）、フランス人ジャック・カルティエがセントローレンス川を遡ってこれをフランスが領有化（カナダ植民地）するなど、西欧人による南北アメリカ大陸の探検と開拓、インディアンに対する領土略奪と虐殺がはじまった。
植民地化は、主にイギリス人とフランス人２つの民族によって行われた。ヴァージニアやカロライナにはイギリス人（ニューイングランド）が、ルイジアナにはフランス人（フレンチルイジアナ）が、ニューヨークやニュージャージーにはオランダ人（ニューネーデルラント）が、デラウェアにはスウェーデン人（ニュースウェーデン）が、フロリダにはスペイン人（ヌエバ・エスパーニャ）が、それぞれ思い思いに現在のアメリカの範囲に植民地を築いた。
	1603年（慶長8年）　江戸幕府創設
1620年　ピューリタン（清教徒）による移民（メイフラワー号）をきっかけとして、新天地を求めた新教徒が相次いで入植。彼らは先発のカトリックやインディアンと敵対しながら勢力を伸ばし、1620年の移民は現在でもアメリカの新教徒の間で偉業として称えられているが、インディアンたちからは民族虐殺の始まりとなる。	1618年～1648年　三十年戦争前世紀以前より始まった宗教改革で旧教同盟と新教同盟の対立から来る戦争。ボヘミアにおけるプロテスタントの反乱をきっかけに勃発し、神聖ローマ帝国を舞台として戦われた国際的な大戦争。
植民地で砂糖、コーヒー、綿花、タバコなどの農作物を農園で作り出すが、労働者の不足に悩まされた西欧人はインディアンを奴隷化。またこれと同じ時期にアフリカ大陸の大西洋沿岸にも進出し、現地のアフリカ諸部族の黒人有力者から黒人を買い取り、南北アメリカ大陸に輸出をする。（植民地時代の奴隷需要はカリブ海地域および中南米が圧倒的であり、北米への奴隷輸出は多くない）	1655年～1661年　北方戦争スウェーデンとその他の国々、ポーランド・リトアニア連合、モスクワ国家、ブランデンブルク＝プロイセン、神聖ローマ帝国、デンマークとの戦争を一纏めにしたもの。 1655年～1660年　ポーランド・スウェーデン戦争（大洪水時代）ポーランド・リトアニア共和国を戦場とした一連の戦争スウェーデンによるポーランド・リトアニア共和国への侵入と占領を指している
	1689年～1815年第2次百年戦争アメリカの独立・フランス革命・ナポレオン帝国を背景にイギリスとフランスの間で繰り広げられた一連の戦争の総称
17世紀から18世紀にかけて、英仏がヨーロッパにおいて戦争が起きる度に、イギリスからの植民団が建設したニューイングランド植民地と、フランスからの植民団が建設したカナダとが対立。植民地でも戦争が起こる。一連の北米植民地戦争は1700年のスペイン継承戦争によって端を発し、七年戦争・フレンチ・インディアン戦争によって英国が勝利する1763年まで続いた。この戦争中にイギリスは次々とフランス・スペインの植民地を獲得、また南部に広がるスペイン植民地への奴隷専売権を得た。こうしてイギリスは北米大陸の大西洋沿岸をほぼ全て手中に収め、イギリス海上帝国（大英帝国）の礎を築き上げた。（インディアンたちは英仏どちらにつくかを選択させられ、代理戦争を引き受けさせられた。そしてどちらが勝っても彼らの領土は没収され、部族は散り散りにさせられた。）	1701年～1714年スペイン継承戦争 / アン女王戦争オーストリアがスペイン領ミラノ奪還を目指してオイゲン公率いる軍を北イタリアに進撃させたことで始まる。スペイン王位の継承者を巡ってヨーロッパ諸国間、北アメリカ大陸で行われた戦争。
北米東海岸を一手に握ったイギリスは、先住民インディアンを駆逐して領土を西へ拡大した。この段階で13州の植民地を建設し、州によっては白人の人口がインディアンを上回る地域が生まれた。	1707年グレートブリテン連合王国成立（イングランド王国（ウェールズを含む）とスコットランド王国の合同により成立した王国）
18世紀に入ると、寒冷のため農業に向いていなかった北東部で醸造、造船、運輸などの産業が発達し、英国本国の経済を圧迫するようになる。元々、新教徒が多数派を占める植民地とイギリス国教会の本国は軋轢があり、この頃には精神的に本国と分離しており、経済的にも自立できる力を持っていた。イギリスはかねてから「羊毛品法」や「鉄法」によって植民地での工業発展を妨げ、英国以外との独自貿易を禁じてきたが、ここでさらに重商主義政策を敷くことでさらに植民地を圧迫した。	1740年12月16日　オーストリア継承戦争神聖ローマ帝国の継承問題を発端に（プロイセンが2万の軍勢でオーストリア領シュレジェンを急襲）、ヨーロッパの主要国を巻き込んだ戦争。カナダやインドで英仏間の戦争にも発展した。 1748年　アーヘンの和約によって終結。
1755年～1763年　フレンチ・インディアン戦争欧州での七年戦争に呼応して英仏間で争われた北米大陸での植民地戦争。インディアンと同盟を結んだフランス軍を相手にイギリス人が戦った。イギリス政府は七年戦争でフランスから北アメリカを守り抜いたことで、それに要した費用を払うためにアメリカの住人に課税することを決める。	1756年8月29日～1763年2月15日　七年戦争プロイセン及びそれを支援するイギリスと、オーストリア・ロシア・フランスなどのヨーロッパ諸国との間で行われた戦争。
1764年4月5日　砂糖法経済不況の只中のイギリスが植民地に課した間接税。これに対する抗議として組織的なイギリス製品のボイコットが起きる。 1764年8月　ボストンの50人の商人がイギリスの贅沢品の購入を停止することに合意。ボストンとニューヨーク双方で、植民地内生産量を上げる動きが起こった。砂糖法は1766年に撤廃。イギリスのものにしろ外国のものにしろ、輸入される糖蜜に掛かる関税を1ガロンあたり1ペンス減額する歳入法に置き換えられた。
1765年　印紙税イギリスがアメリカ植民地に対して課した印紙税を定めた法。七年戦争などをへて財政難に陥っていたイギリスは、植民地への課税によってこれを乗り切ろうとした。これが植民地人の反発をまねき、アメリカ独立戦争への端緒となった。しかし、激しい反対運動を展開したためイギリスは翌年の1766年に撤廃した。
1767年　タウンゼンド諸法茶・ガラス・紙・ペンキ等の物品に対し、北米植民地への輸入関税がかけられた。これは1764年の砂糖法、1765年の印紙法に続き、北米植民地への課税強化を目的としたものである。反対運動が起こり、1770年にタウンゼンド関税も撤廃となった。が、このとき茶に対する税が残されたため、本国の茶は植民地の不満の象徴となった。	1767年（明和4年）～1786年（天明6年）田沼時代老中の田沼意次が幕政を主導していた時代。
1770年3月5日　ボストン虐殺事件マサチューセッツ植民地のボストンでイギリス軍が民間人5人を射殺した事件。植民地の住民はその3年前に成立したタウンゼンド諸法に強い不満を持っており、イギリス軍と植民地の民間人との間の緊張は高まっている中、暴動が起きた。混乱の中でほとんど全員の兵士が群衆に向かって発砲。11名が撃たれそのうち5名が死亡した。後に独立戦争を引き起こすきっかけともなった事件の一つ。
1773年5月　茶法イギリス議会で成立した法律で、北アメリカの13植民地に対し、東インド会社が通常の関税なしに紅茶を売ることを認めたもの。東インド会社による独占的な紅茶輸出を目論んだのである。この結果、植民地の商人や密貿易業者が取り扱う紅茶よりも安い価格で供給することが可能になった。しかし、多くの植民地人が密貿易から生活の糧を得ていた為、植民地における紅茶の広範なボイコットにつながり、事態は裏目に出た。アメリカ独立戦争の多くの原因の一つ
1773年12月16日　ボストン茶会事件アメリカ・マサチューセッツ州ボストンで、イギリス本国議会の植民地政策に憤慨した植民地人の組織が、アメリカ・インディアンに扮装して、港に停泊中のイギリス船に侵入、イギリス東インド会社の船荷の紅茶箱をボストン湾に投棄した事件。 1773年の茶法によって東インド会社の茶が安く植民地に流入することになると植民地商人の怒りは頂点に達し、入港した船の茶を暴徒が港に投棄するという事件に発展した。茶会事件に衝撃を受けたイギリスはボストン港を閉鎖、住民に対して強硬な姿勢を示した。アメリカ独立戦争の原因の一つになる。
1774年9月5日～10月26日　第1次大陸会議イギリス本国の高圧的な植民地経営に対して北アメリカ13州の自治意識が高まり、1774年から開催された各植民地代表による会議。当時最新かつ最小の植民地であり、インディアンとの抗争が燻っていたのを収めるためにイギリスの援助を求めていたジョージア植民地だけは代表を送らなかった。
1775年～1783年　アメリカ独立戦争植民地の自治権を求めてイギリスに対して反抗、1775年4月、イギリスの駐屯兵と住民有志による民兵が衝突（レキシントン・コンコードの戦い）し、アメリカ独立戦争へと突入していく。イギリスは、植民地の者達はイギリス本国の住民が持つもの同じ歴史的な権利と義務の下に、イギリス王室に忠実な臣民であると考えていた。アメリカ植民地の者達にとって税金が高いことが問題ではなく、植民地の代表がイギリスの議会で発言する権利がないまま、新税についても植民地に何の前もっての相談も無かったことが問題だった。「代表なくして課税なし」という言葉が多くのアメリカ人社会で囁かれるようになる。	1775年～1783年　アメリカ独立戦争におけるドイツ諸邦アメリカのイギリス植民地で反乱が起こったとき、イギリスはアメリカ植民地人の反乱を鎮めるために、ドイツの幾つかの領邦とイギリス軍を助ける兵士を借りる契約をした。ドイツ人は一般にこの戦争において、ドイツ兵が従軍できることに大きな誇りを持っていたと言われる。ドイツ民族は米英両軍に関わりを持った。その多くはイギリスの同盟国として参戦した。反乱を起こしたアメリカのパトリオット（愛国者）を助けるために大西洋を渡ったドイツ人もいたが、パトリオットに就いたドイツ人の大半は既に植民地人としてアメリカにいた者達だった。
1775年～1776年　カナダ侵攻作戦新設間もない大陸軍の主導によって行われた最初の作戦行動。作戦の目的はイギリス領ケベックを軍事支配し、フランス語を話すカナダ人に13植民地の側で革命に加わるよう説得することだった。イギリス軍は1776年5 月にケベック地方を補強するために、ジョン・バーゴイン将軍とドイツ人傭兵を含む数千名の援軍を派遣。
1775年4月19日　レキシントン・コンコードの戦いアメリカ独立戦争の始まる契機となった英米間の戦闘。イギリス軍が、ボストン北西に位置するコンコードにあったアメリカ植民地民兵部隊の武器庫の接収作戦を実施した。それに反発すべく動いた植民地民兵隊と武力衝突、レキシントンとコンコードにてイギリス軍と民兵隊の激しい戦闘が行われ、植民地軍はイギリス軍を撃破した。規模は小さいながらアメリカ独立戦争の緒戦を飾るものとなった。
1775年5月10日～1781年3月1日　第2次大陸会議アメリカ13植民地の代表による会議。会議が開かれる前に、レキシントン・コンコードの戦いによってアメリカ独立戦争の火ぶたは切られていた為、会議は、遙かに強力な敵との戦争に直面して、軍事同盟の意志決定主体とならざるを得なかった。
1775年6月14日　英国軍に対抗するために植民地軍（大陸軍）が結成され、ジョージ・ワシントン将軍が次の日に総指揮官に任命。 1775年7月6日 13植民地で武器を持って立ち上がることの論拠と必要性を述べる「大義の宣言」を承認。 1775年7月8日和解の試みとして「オリーブの枝請願」が英国王に送られたが、英国王ジョージ3世はその受け取りを拒否した。サイラス・ディーンがフランスに大陸会議の公使として派遣、アメリカの港は航海法を無視して開港された。
1775年4月19日～1776年3月17日　ボストン包囲戦アメリカ独立戦争の開戦直後に大陸軍がボストンを包囲し、イギリス軍の動きを封じ込めた包囲戦。大陸軍を組織化し13植民地の結束を高めるために重要な役割を果たした。 1775年6月17日　バンカーヒルの戦いボストン包囲戦中に起こった大陸軍とイギリス軍の戦闘。
1775年8月イギリス王はアメリカの革命勢力をイギリスに対する反逆者であると宣言した。しかしイギリス政府は次段階、つまり反逆罪の裁判と刑の執行に進むことを躊躇った。アメリカには何万人にも及ぶ王党派がいて、アメリカの地で反逆罪で裁かれる危険性があった。1777年のサラトガでの降伏で、何千ものイギリス兵がアメリカ軍の捕虜となり人質という形になる。このためにアメリカ人捕虜は反逆罪で裁かれることはなくなり、監獄船という問題は残ったものの交戦国の戦闘員の権利に従って扱われることになった。 1782年イギリス議会の立法により、反逆者ではなく戦争捕虜と公式に認められた。戦後、両軍は捕虜を解放した。
1776年7月4日　アメリカ独立宣言大陸会議において、トーマス・ジェファーソンが起草し、プロテスタント的思想を体現して近代民主主義の原点となったアメリカ独立宣言を発表。イギリスは1660年代から囚人の流刑地としてアメリカを利用していたが独立戦争が始まったことにより巨大な流刑地を喪失し刑執行が困難になり、これが新たな流刑植民地としてのオーストラリアの歴史へとも繋がっていく。
1776年8月22日～1776年8月30日　ロングアイランドの戦い現在のニューヨーク市ブルックリンを主戦場にして戦われた、アメリカ独立戦争の主要な戦闘のひとつ。この戦闘で、ジョージ・ワシントン将軍の率いる大陸軍は大敗。これが元でパリ条約の翌年にイギリス軍がニューヨーク市を明け渡すまで、ニューヨーク市とロングアイランドの主要部分はイギリス軍の支配下となった。
1776年12月26日　トレントンの戦いニュージャージー州トレントンで起こったアメリカ大陸軍と主にドイツ人傭兵部隊で構成されるイギリス軍との戦い。デラウェア川の向こうに撤退していたジョージ・ワシントン将軍の率いる大陸軍が、悪天候の中危険を伴う渡河をして、トレントンに駐屯していたドイツ人傭兵部隊にその主力をぶつけることができた。戦闘そのものは短時間で終わり、大陸軍がほとんど損失を受けなかったのに対し、ドイツ人傭兵部隊のほぼ全軍が捕獲された。
1777年1月3日　プリンストンの戦いニュージャージーのプリンストン近くで、大陸軍とイギリス軍との間に行われた戦闘。トレントンの戦いでの勝利に続いて、アッサンピンク・クリーク、プリンストンとわずか10日の間の3度の勝利は、意気消沈していた大陸軍の息を吹き返させた。
1777年8月16日　ベニントンの戦いジョン・スターク将軍とセス・ワーナー大佐に率いられたニューハンプシャーとバーモントの愛国者軍民兵約2,000名が、フリードリッヒ・バウム中佐率いるドイツ人傭兵部隊とカナダ兵、王党派兵およびインディアンの連合軍約1,250名を破った戦い。 1777年9月～10月　サラトガの戦いニューヨーク州サラトガの近くで、大陸軍とイギリス軍の間に行われたハドソン川の支配権を巡る一連の戦い。サラトガの戦いとは、2つの小戦闘の総称。この戦いの結果はジョン・バーゴイン将軍指揮するイギリス軍の降伏につながり、イギリス軍のカナダからの侵攻作戦（サラトガ方面作戦）が終わった。
1778年2月6日　アメリカ合衆国とフランスの同盟条約フランスがアメリカ側に付いて参戦。 1778年2月　アメリカに渡ったプロイセン軍人のシュトイベン男爵が兵士の訓練計画に参加。参謀を養成、火器の比率を改善する戦術マニュアルなどを揃えた。シュトイベンは、アメリカ合衆国建国の父の一人と考えられている。 1778年6月28日　モンマスの戦いニュージャージーのモンマス郡庁舎で、大陸軍とイギリス軍の間で戦われた戦闘。独立戦争中のアメリカ植民地北部では最後の大会戦となった。この戦いは勝敗が付かず、イギリス軍はうまくニューヨーク市まで撤退できた。北部の戦線は手詰まり状態となり、戦略的な焦点は南部に移った。
1779年6月　ブルボン家盟約を更新し、スペインがフランスの同盟国として参戦。
1780年　オランダがアメリカ側に付いて参戦。
1781年　ヨークタウンの戦いバージニア植民地東岸のイギリス軍最終拠点であったヨークタウンにて、米仏連合軍がチャールズ・コーンウォリス率いるイギリス軍約7,000を包囲、降伏させた。この戦いによって、アメリカ独立戦争における植民地軍の勝利は確定し、独立戦争は事実上の終結を見た。
1783年3月10日ケープカナベラル沖で大陸海軍のジョン・バリー船長の指揮する連合船隊が、大陸軍の給与を奪おうとしたHMSシビル以下3隻のイギリス艦船と戦ったのが最後の海戦となる。 1783年9月3日　パリ条約アメリカ独立戦争を終結させた条約の 1つ。アメリカ合衆国とイギリスの間で結ばれた。イギリスがアメリカの独立を承認し、ミシシッピ川より東をアメリカ領とした。アメリカに与したスペインおよびフランスとの間にはヴェルサイユ条約が結ばれた。イギリスはスペインと別の条約を結び、フロリダをスペインに返還した。割譲された地域に住む先住民族は条約交渉の席におらず、アメリカに軍事的な敗北を喫するまで条約のことを認識していなかった。境界と負債の問題は1795年のジェイ条約まで解決されなかった。	1783年　ヴェルサイユ条約イギリスとスペイン・フランスとの間で結ばれた、アメリカ独立戦争の講和条約。イギリスのヘゲモニーは制限されたが、イギリスの世界戦略に影響を及ぼすことも無く、勢力は維持された。逆にフランスは、北米植民地戦争の借りを返すことに成功したが、国家財政は底を突き、困窮を極めた。ブルボン王朝の放漫経営が、国民の不満を募らせ、独立戦争が起爆剤となり、やがてフランス革命を呼び起こすことになった。
1783年11月25日　最後まで残っていたニューヨークのイギリス軍が撤退。
1787年主権在民の共和制、三権（立法・司法・行政）分立、連邦制を基本とするアメリカ合衆国憲法が制定。アメリカ合衆国が誕生。しかし、この憲法に対する批判運動が各州に起こり、憲法容認の連邦派と憲法反対の反連邦派が抗争を繰り返すこととなったが、これが後の政党となる。	1789年7月14日～ 1794年7月27日フランス革命
1789年　新憲法の規定に従って初代大統領にジョージ・ワシントン選任
1794年11月　ジェイ条約アメリカ合衆国とイギリスの間で調印された国際条約。（批准は翌1795年） 1789年に勃発したフランス革命が急進化し、1793年に革命政府がルイ16世を処刑するに至り、イギリスは対仏大同盟を結成して革命へ干渉する姿勢を鮮明にした。一方で、合衆国はフランス革命に対して中立の立場をとり、フランスとの貿易を継続しようとした。この米仏間の貿易をイギリスが妨害しようとしたことから、米英関係が緊張した。両国間の戦争回避にむけ、初代大統領のジョージ・ワシントンは、特使としてジョン・ジェイをイギリスへ派遣し、両国関係の改善を図った。	1792年4月20日～1802年3月25日フランス革命戦争フランス革命政府と、イギリスおよびオーストリアを中心としたヨーロッパ諸国との戦争。 1803年には再び英仏は戦争状態に入り、ヨーロッパ諸国はナポレオン戦争へと突入していく。
1812年6月～1814年12月　米英戦争イギリス及びその植民地であるカナダ及びイギリスと同盟を結んだインディアン諸部族と、アメリカ合衆国との間でおこなわれた戦争。「1812年戦争」「アメリカ＝イギリス戦争」「第二次独立戦争」とも呼ばれる。カナダ、アメリカ東海岸、アメリカ南部、大西洋、エリー湖、オンタリオ湖を主戦場に戦われた。